「反対派」の「地すべり的勝利」というやつでしょうか。私は、評価制度それ自体は否定的ではありません。「好きか嫌いか」で判断されるよりは、基準が明確になっていてそれに照らして判断されるほうが、ず~とマシです。でも、今回は反対票を投じました。それは、評価制度の次に来るのが評価と連動した賃金制度で、その制度上は「古株職員」は賃下げにしかならないと思うからです。もちろん、賃金が下がること自体は、経営の現状からありえないことではないと思いますが、それなら、みんなで下げればよいだけのことです。「古株職員」の賃金を平気で攻撃するような輩がいる中では、私の賃金の一部とはいえ、そのような人に投げ与えるわけには行きません。
いつも(?)ご投稿ありがとうございます。一言だけ…、賃金に対する思いは個々自由で結構ですが、「みんなで下げればよい」には賛同できません。責任あるものからまず下げる、もしくは下げ率を大きく…とすべきだと思います。たとえ、役員や部課長の給与が一般他社や他生協のそれと比べて低いとしても、そうすることこそが幹部の責任というものです。
メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です
コメント
名前 *
メール *
サイト
Current ye@r *
Leave this field empty
Optionally add an image (JPEG only)
2010年8月1日公開
「反対派」の「地すべり的勝利」というやつでしょうか。私は、評価制度それ自体は否定的ではありません。「好きか嫌いか」で判断されるよりは、基準が明確になっていてそれに照らして判断されるほうが、ず~とマシです。でも、今回は反対票を投じました。それは、評価制度の次に来るのが評価と連動した賃金制度で、その制度上は「古株職員」は賃下げにしかならないと思うからです。もちろん、賃金が下がること自体は、経営の現状からありえないことではないと思いますが、それなら、みんなで下げればよいだけのことです。「古株職員」の賃金を平気で攻撃するような輩がいる中では、私の賃金の一部とはいえ、そのような人に投げ与えるわけには行きません。
いつも(?)ご投稿ありがとうございます。一言だけ…、賃金に対する思いは個々自由で結構ですが、「みんなで下げればよい」には賛同できません。責任あるものからまず下げる、もしくは下げ率を大きく…とすべきだと思います。たとえ、役員や部課長の給与が一般他社や他生協のそれと比べて低いとしても、そうすることこそが幹部の責任というものです。